ブックタイトル東北大学グローバルビジョン

概要

東北大学グローバルビジョン

歯学研究科・歯学部【部局のミッション（基本理念・使命）】○歯学研究科・歯学部は、「研究第一」、「門戸開放」、「実学尊重」を掲げる研究中心大学に設置された歯学研究科・歯学部として、歯学部では、研究心と高い倫理観を具備し、全人的な見地から人々に貢献しうる歯科医師、世界をリードする研究者・教育者となる人材を育成します。歯学研究科では、独創性に富む先端研究を通じて考究する科学心と高い見識、高度の専門知識と技術を具備し、社会に貢献する研究者、教育者、高度専門職業人としての医療従事者、行政者等を養成します。【機能強化に向けた取組方針（～2017年度）】○私たちは、臨学一体の歯学教育・研究の推進を通して、人々さらには社会へ貢献するという部局の基本理念を更に継承・発展させるため、歯学部では、人間性と倫理観を醸成する高年次を含めた教養科目、研究力・国際性を涵養するアドバンス科目、実践力向上に資するシミュレーション実習と連結した診療参加型実習の充実を図り、国際標準に準拠し世界をリードする歯学教育を実践します。歯学研究科では、研究倫理を含めた研究作法の修得、異分野融合・産学連携を包含した世界をリードする研究力の涵養を図るコース・科目の充実を図り、ワールドクラスの大学院教育を実践します。○私たちは、歯学の新規概念「インターフェイス口腔健康科学」を提唱し、これを基盤とし歯学の独自性と普遍性を活かした先端的研究を推進・発信し、国際的視野の下、多様な「知」を結集する他分野連携・異分野融合研究のハブとなり、次の時代の歯学教育研究者の育成とともに、歯学から発する新学問の創出と成果の実用化を図り、未来社会への応用を目指します。○私たちは、「ワールドクラスへの飛躍」に不可欠な、ダブルディグリーコースをはじめとする国際連携に基づく教育・研究、並びにインターフェイス口腔健康科学に立脚した異分野融合型の教育・研究体制の一層の環境整備と、全ての教職員・学生がこれらを享受しうる支援体制の確立に取り組みます。【重点戦略・展開施策】1.歯学としての実学・応用科学研究拠点の構築実学・応用科学としての歯学のワールドリーダーとして、異分野融合研究を推進し、新たな学問領域を創出し、新たな医療機器・技術の創出とその臨床応用を展開します。そのために、インターフェイス事業の活性化と拡大、歯の再生研究拠点形成、さらに食を生体側・食品側からとらえる新たな科学：食学の創生等を推進し、部局構成員全てが先端研究に携わる体制を整備します。2.歯学のグローバル研究者・教育者育成拠点の構築教育に関するFD、教員海外派遣、教育の教員評価を実施し、教員の意識改革を促進します。外部資金等を利用した定員外教員の雇用を促進し、そこからの定員内への取込等の措置により、優秀な若手人材の確保とキャリアパスの明示を行います。若手研究者を主体とした新規研究プロジェクトの推進を行います。3.次世代歯科医療のリーダーたる歯科医師育成拠点の構築欧米の教育トップランク歯学部との交流を通して、国際標準に準拠し世界をリードしながらもアジア人の人種・文化の特徴に根付いたアジア型歯学教育モデルを立案し、FD及び大学間での講義・実習の相互乗り入れによる教員教育を行います。教育施設・設備の充実を行い、学部教育の先進化を推進します。国際シンポジウム、国際会議等への学部生・大学院生（留学生含む）の参加の推進（インターフェイス事業経費・マルチモーダル事業経費等）、海外派遣事業の展開（歯学研究科独自・ショートステイ・ショートビジットプログラム(SSSV)への参加）を通して、高度専門職業人としての歯科医師の高度教育と積極的な歯学研究者・教育者への導入を行います。4.教育・研究グローバル展開のための歯学イノベーションリエゾンセンターの拡充教育・研究をグローバルに展開するためのコーディネーション機能として歯学イノベーションリエゾンセンターを拡充します。研究科人件費及び各種外部資金により、専任教員を確保し、不足分は教職員のタイムシェアや本部の出先としての職員配置などの措置を考慮します。5.産学連携・社学連携拠点の構築宮城県や仙台市との連携による地域口腔保健、厚生労働省との教員人事交流による国の口腔保健施策等に対する貢献を推進します。地域歯科保健推進室（歯学イノベーションリエゾンセンター地域連携部門に配置）を中心に地域自治体の支援（岩沼市での仮設住宅での被災者支援（国立大学協会震災復興・日本再生支援事業等））を推進します。厚生労働省・経済産業省事業等に積極的に参画し、産学連携を推進します。6.震災からの創造的復興の先導的役割及び大規模災害への対応体制整備とそのモデル構築災害口腔科学分野（災害科学国際研究所）、歯科法医情報学分野、環境歯学研究センターを核として、東日本大震災からの創造的復興の先導的役割を果たすとともに、震災での経験知の体系化と実践的教育を通して、来るべき大規模災害への対応体制の整備を行うとともに、そのモデルを提言します。26