ブックタイトル東北大学環境報告書2014

概要

東北大学環境報告書2014

各論1教育・研究活動における環境負荷の状況3）作業環境測定各論1教育・研究活動における環境負荷の状況化学物質による健康障害を予防するためには、実験室等の作業環境に対する配慮が不可欠です。アセトン「労働安全衛生法」では「有機溶剤中毒予防規則」その他289及び「特定化学物質等障害予防規則」により注意444を喚起し、特定の化学物質については、室内濃度を測定することが義務付けられています。本学で553実験室測定延件数メタノール206は教職員、学生の健康管理の一環として「労働安エチルエーテル56クロロホルム全衛生法」を順守し、化学物質の室内作業環境濃トルエン69121度測定を徹底するとの方針を2004年度に決定し弗化水素76ました。これを受け、作業環境測定室を設置するノルマルヘキサン82と共に作業環境測定士を本学教員として採用し、キシレン87イソプロピルアルコール91ホルムアルデヒド932005年度から全学に対する測定サービスを開始しました。外注とせず自前でサービスを提供する図Ⅱ-27対象物質別作業環境測定実績（2013年度）ことにより、ノウハウの蓄積や安全管理意識の向上に努めています。また、異常時に迅速かつ柔軟に対応できることや測定コストを低減できるといったメリットも挙げられます。過去6年間の測定件数の事業場別内訳を表Ⅱ-9に、また2013年度の測定物質別内訳を図Ⅱ-27に示します。2013年度は553実験室で延1,600物質の測定を行いました。新棟の竣工などにより対象となる実験室が増加してます。測定結果は、概ね第一管理区分（作業環境管理が適切であると判断される状態）であり、法的要件を満たすものでした。表Ⅱ-9事業場別作業環境測定実績事業場名本部事務機構生命科学研究科附属生物学研究センター金属材料研究所等学際科学国際高等研究センター金研附属量子エネルギー材料科学国際研究センター国際高等研究教育機構流体科学研究所電気通信研究所多元物質科学研究所理学研究科等東北アジア研究センター薬学研究科等工学研究科等情報科学研究科医学系研究科歯学研究科加齢医学研究所病院農学研究科等農学研究科附属複合生体フィールド教育研究センターW P I - A I M原R（子分子材料科学高等研究機構）マイクロシステム融合研究開発センター合計2008年度01638585─15651101702743061312221148127264─1,2392009年度171637968─86913917706926023918251251351524─1,234測定延件数2010年度2011年度301936691─89481281091─12967341871991915700423424021940624530264432116103851011819284324181,329 1,092図Ⅱ-28作業環境測定の様子2012年度2671─1121310─75919115307327826928381021031345181,4112013年度1860─1371711─46221018401133504722861901111044141,60028