ブックタイトル東北大学概要2016

概要

東北大学概要2016

■附置研究所金属材料研究所（共同利用・共同研究拠点）加齢医学研究所（共同利用・共同研究拠点）流体科学研究所（共同利用・共同研究拠点）電気通信研究所（共同利用・共同研究拠点）多元物質科学研究所（共同利用・共同研究拠点）災害科学国際研究所部門数30部門数7部門数4部門数4部門数4部門数7研究目的及びその研究部門材料科学に関する学理及びその応用の研究金属物性論、結晶物理学、磁気物理学、量子表面界面科学、低温物理学、低温電子物性学、量子ビーム金属物理学、△材質制御学、結晶欠陥物性学、金属組織制御学、計算材料学、材料照射工学、原子力材料物性学、原子力材料工学、電子材料物性学、△材料設計学、ランダム構造物質学、生体材料学、錯体物性化学、非平衡物質工学、磁性材料学、結晶材料化学、水素機能材料工学、複合機能材料学、加工プロセス工学、アクチノイド物質科学、不定比化合物材料学、分析科学、△材料プロセス評価学、◇非平衡軟磁性材料研究目的及びその研究部門加齢医学に関する学理及びその応用の研究加齢制御、腫瘍制御、脳科学、◎抗感染症薬開発、◎認知機能発達（公文教育研究会）、◎高齢者薬物治療開発、◎ニューロ・イメージング研究寄附研究部門（住友電工）研究目的及びその研究部門流動現象に関する学理及びその応用の研究流動創成、複雑流動、ナノ流動、◇先端車輌基盤技術研究（ケーヒン）研究目的及びその研究部門高次情報通信に関する学理およびその応用の研究情報デバイス、ブロードバンド工学、人間情報システム、システム・ソフトウェア研究目的及びその研究部門多元的な物質に関する学理及びその応用の研究有機・生命科学、無機材料、プロセスシステム工学、計測研究目的及びその研究部門災害科学に関する学理及びその応用の研究災害リスク、人間・社会対応、地域・都市再生、災害理学、災害医学、情報管理・社会連携、◎地震津波リスク評価（東京海上日動）注）◎は寄附研究部門を、◇は共同研究部門を、△は客員研究部門を表す。■研究施設・組織・機構等学内共同教育研究施設等施設名設置目的東北アジア研究センター東北アジア（東アジア及び北アジア並びに日本をいう。）地域に関する地域研究を学際的及び総合的に行う。電子光理学研究センター（共同利用・共同研究拠点）ニュートリノ科学研究センター高度教養教育・学生支援機構（教育関係共同利用拠点）学際科学フロンティア研究所スピントロニクス学術連携研究教育センター学術資源研究公開センター教育情報基盤センターサイクロトロン・ラジオアイソトープセンター未来科学技術共同研究センター研究教育基盤技術センターサイバーサイエンスセンター（共同利用・共同研究拠点）電子加速器から得られる様々なエネルギーの電子・光子ビームを主要な手段として、原子核物理学、加速器科学、物質科学等の物質諸階層の基礎と応用の研究を推進し、並びに新たな電子光ビームの開発を通じて、未踏研究分野の開拓及び新研究領域の創造を目指すとともに、電子光科学諸分野における研究者、技術者等の養成を行う。低エネルギー・ニュートリノの観測及び極低放射能環境における実験的研究を通じて、素粒子物理学、宇宙物理学及び地球物理学の発展に寄与する。高度教養教育及び学生支援に関する調査研究、企画及び提言並びにそれらの方法の開発及び実施を関係部局との連携の下、一体的に行うことにより、本学の教育の質の向上に寄与する。異分野融合による学際的研究を開拓し、及び推進するとともに、各研究科、各附置研究所及び学位プログラム推進機構学際高等研究教育院との連携を通じて若手研究者の研究を支援することにより新たな知と価値を創出し、より豊かな人類社会の発展に貢献する。世界をリードする日本のスピントロニクス研究の国際競争力の向上、新産業の創出、現産業の強化及び次世代人材の育成を目指し、国内外の研究機関との共同研究を促進する連携ネットワークの拠点としての役割を担う。学術標本、歴史資料として重要な公文書その他の本学の歴史に関する資料、植物園の敷地内に生育する生物資源等、本学が所蔵する学術資料の収集、保管又は保全及び研究を行い、もって学内の教育研究に資するとともに、これらを広く一般に公開して社会教育の振興に寄与する。本学における教育の情報化及び情報教育に関する研究開発及び支援を行うとともに、教育上の情報システムに関する管理運用を一元的に行い、もって本学における教育の高度化及び学生サービスの充実に資する。サイクロトロン設備を多目的利用に供し、高レベル及び短寿命のラジオアイソトープの取扱設備を共用させるとともに、放射線の安全管理に係る全学的業務を行い、併せて加速器並びに測定器に係る原子核物理学、核薬学、サイクロトロン核医学及び放射線管理に関する研究開発を行う。社会の要請に応える新しい技術・製品の実用化並びに新しい産業の創出を社会へ提案することを目指し、産業界等との共同研究の推進を図り、先端的かつ独創的な開発研究を行う。研究教育の推進に資する大型研究設備を設置し、及び管理運営することにより、本学の教員その他これに準ずる者等の共同利用に供し、並びに低温寒剤の安定供給及び低温技術の指導を行うとともに、本学における研究教育の高度化及び融合化並びに社会貢献の推進を図るため、本学の指定する研究設備及び機器を部局との連携により広く学内外への利用に供する。全国共同利用の学内共同教育研究施設等として、研究、教育等に係る情報化を推進するための研究開発並びに情報基盤の整備及び運用を行い、本学の情報化の推進において中核的な役割を担う。25 TOHOKU UNIVERSITY